精神障害・就労移行支援に1年以上通所して就職
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- 就労移行支援を選ぶとき、「就職の出口」が大切な理由（実体験）
- 求人サービスと連携している就労移行支援の特徴
- atGPジョブトレとミラトレの違い
- 就労移行支援を使うべきか、迷ったときの判断基準
就労移行支援を選ぶとき、訓練の内容や事業所の雰囲気に目が向きがちです。でも、実際に通ってみて私が強く感じたのは、「就職活動の出口がしっかりしているか」がとても大切だということでした。
私は精神障害があり、就労移行支援事業所に1年以上通ってから就職しました。この記事では、そのときの経験をもとに、求人サービスと連携している就労移行支援の選び方をまとめます。
私の体験：自分で応募した求人は、書類選考を1社も通らなかった
通った事業所自体は良かったです。ただ、就職活動の「出口」をもっと用意してくれる事業所なら、さらにスムーズだったと感じています。
私が通ったのは、さまざまな障害の方が通う就労移行支援事業所です。1年以上通い、生活リズムや働く準備を整えることができました。
ただ、その事業所は求人サイトを運営しているわけではなかったので、就職活動は自分で求人サイトやハローワークを使って進めました。結果は、書類選考を通過した会社は1社もありませんでした。
そんな中、事業所が紹介してくれた企業から内定をいただき、働き始めることができました。
求人サイトやハローワークで自分で探して応募。書類選考を通過した会社は1社もなかった。
事業所が紹介してくれた企業から内定をいただき、就職できた。
結果としては、その事業所に通って良かったと思っています。そのうえで振り返ると、就職の勝率を上げ、活動をスムーズにするには、求人サービスを運営していて「就職の出口」がしっかりしている事業所がおすすめだと感じています。当時のハローワークでの応募の流れは、ハローワークで応募する方法にまとめています。
就労移行支援とは？簡単におさらい
就労移行支援は、障害のある方が一般企業への就職を目指すための福祉サービスです。生活リズムを整える、働くためのスキルを身につける、就職活動をする、就職後に職場に定着する、といった流れをサポートしてもらえます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象 | 原則18歳以上65歳未満で、一般企業への就職を目指す障害のある方 |
| 利用期間 | 原則2年まで |
| 利用料金 | 前年の世帯の収入によって決まり、自己負担なしで利用している人も多い |
利用の条件や料金は、お住まいの市区町村の障害福祉の窓口で確認できます。
就労移行支援を使うべき？迷ったときの判断基準
就労移行支援は、すべての人に必要なわけではありません。次の項目に多く当てはまるなら、一度見学や相談をしてみる価値があります。
- しばらく働いておらず、働く生活リズムに戻れるか不安がある
- 体調の波があり、まずは毎日同じ時間に通うことから始めたい
- 自分で応募しても、書類選考がなかなか通らない
- どんな仕事が自分に合うのか、まだわからない
- パソコンのスキルやビジネスマナーを、基礎から身につけたい
職歴やスキルがあり、体調も安定している人。ハローワークや転職エージェントを使って、直接応募する道もある。
入院を経て働けなくなっていたので、就労移行支援事業所に1年以上通い、生活リズムを整えるところから始めた。Excelもまったくできなかったが、MOSに合格できた。
私は、就労移行支援を使わずに焦って働き、無理をして再入院した経験があります。遠回りに見えても、働く土台を作ってから就職したことが、その後長く働き続けられた理由だと感じています。
「就職の出口」がある就労移行支援とは
運営会社が障害者向けの求人サービスも持っていると、訓練から就職活動までをひと続きで支えてもらいやすくなります。
就労移行支援の事業所の中には、障害者向けの求人サイトや転職エージェントを運営している会社が手がけているところがあります。こうした事業所には、次のような特徴があります。
- 求人の選択肢が広がりやすい：グループの求人サービスとつながっているので、紹介してもらえる企業の候補が増えやすい
- 就職活動のノウハウがある：転職支援に関わるスタッフが、応募書類や面接の対策を手伝ってくれる
- 就職後のことまで考えやすい：企業側の事情をよく知っているので、長く働けそうな職場かどうかを一緒に考えてもらいやすい
私のように「自分で応募しても書類が通らない」と悩んだとき、こうした出口があるかどうかで、就職活動の進めやすさは大きく変わると思います。
atGPジョブトレとミラトレの比較
求人サービスを運営する会社が手がける就労移行支援の代表例が、atGPジョブトレとミラトレです。私はどちらにも通っていないため、ここでは公式サイトの情報をもとに比較します。
| 項目 | atGPジョブトレ | ミラトレ |
|---|---|---|
| 運営会社 | ゼネラルパートナーズ | パーソルダイバース |
| 同じ会社の求人サービス | atGP（求人サイト・エージェント） | dodaチャレンジ（転職エージェント） |
| 特徴 | うつ症状・発達障害・統合失調症・聴覚障害・難病の障害別コース | 職場を再現した環境での擬似就労、キャリアアドバイザーによる就活講座や模擬面接 |
| 主なエリア | 東京・神奈川・愛知・大阪 | 東京・神奈川・千葉・埼玉・愛知・大阪・兵庫（全15事業所） |
| 公式サイトの実績 | 就職率97%（2023年4月〜2024年3月）、半年後の定着率93%（2023年就職者） | 就職率94%、定着率96%（2024年度） |
実績の数字は、それぞれの公式サイトに掲載されている時点のものです。数字の出し方は事業所ごとに違うので、見学のときに詳しく聞いてみてください。
atGPジョブトレ：障害別のコースで学びたい人に
atGPジョブトレは、障害者向けの求人サイト・エージェント「atGP」を運営するゼネラルパートナーズの就労移行支援です。障害・症状ごとにコースが分かれているのが特徴で、同じ障害のある仲間と一緒に学べます。IT・Webのスキルを身につけるコースも別にあります。
ミラトレ：dodaチャレンジとの連携で就職を目指したい人に
ミラトレは、障害者向けの転職エージェント「dodaチャレンジ」を運営するパーソルダイバースの就労移行支援です。公式サイトでは、dodaチャレンジとの連携や、パーソルグループのつながりを活かした就職先の紹介が案内されています。就職後は半年間、面談などで職場への定着を支えるとしています。
訓練の内容が、自分の目標に合っているか
就職の出口に加えて、訓練の内容が自分の目指す仕事に合っているかも確認しましょう。
さまざまな障害のある方が通う事業所では、障害の種類や重さに合わせて、訓練の内容も幅広くなります。
訓練の内容が幅広い。自分の目標に合わない訓練も含まれることがある。
事務職を目指していたが、「ラミネート加工を上手にしましょう」といった、自分には必要のない訓練も多かった。気持ちが落ち込む原因にもなりかねないと感じた。
今振り返ると、私が勧めたいのは次の2つのタイプです。
- 障害別の就労移行支援：同じ障害の方に合わせたプログラムで、自分の障害の伝え方や対処法を学べる
- IT系など、専門性を高められる就労移行支援：パソコンやITのスキルを深く学べるので、事務職やIT職を目指す人に向いている
見学や体験のときは、実際の時間割を見せてもらい、自分が受けたい訓練がどのくらいあるかを確認するのがおすすめです。
見学のときに確認したい5つのこと
求人サービスと連携していない事業所にも、良いところはたくさんあります。大切なのは、見学のときに「就職の出口」をしっかり確認することです。
企業を紹介してもらえるか
事業所から企業を紹介してもらえるのか、紹介先はどんな会社が多いのかを聞きます。私の場合、内定につながったのは事業所が紹介してくれた企業でした。
求人サイトやエージェントと連携しているか
グループや提携先に求人サービスがあるかを確認します。自分で応募するだけに頼らずにすむかどうかが変わります。
応募書類と面接の対策をしてもらえるか
書類の添削や模擬面接の回数、担当スタッフの経験などを聞いておきましょう。
就職実績の中身
就職率だけでなく、どんな職種・雇用形態で就職している人が多いか、自分の希望に近い実績があるかを確認します。
就職後の定着支援
就職した後、どのくらいの期間、どんな形でサポートしてもらえるかを確認します。
よくある質問
Q. 就労移行支援に通いながら、求人サイトやエージェントを使ってもいい？
使えます。私も通所中に、自分で求人サイトやハローワークを使って就職活動をしていました。事業所のスタッフに相談しながら進めると安心です。
Q. 求人サービスと連携していない事業所は、選ばない方がいい？
そうとは限りません。私が通った事業所も、企業を紹介してもらえたおかげで就職できました。通いやすさや雰囲気も大切なので、見学のときに「就職の出口」を確認したうえで選びましょう。
Q. 見学はいくつ行けばいい？
2〜3か所を比べると、違いがわかりやすいです。体験利用ができる事業所も多いので、実際に過ごしてみて決めるのがおすすめです。
まとめ
- 私は就労移行支援に1年以上通ったが、自分で応募した求人は書類選考を1社も通らなかった
- 内定につながったのは、事業所が紹介してくれた企業だった
- 就職の勝率を上げるなら、求人サービスを運営していて「就職の出口」がしっかりした事業所がおすすめ
- atGPジョブトレとミラトレは、どちらも同じ会社が障害者向けの求人サービスを運営している
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